要チェックにゃ

BLOG・COLUMN

ブランディング

テレワーク導入でSDGsに貢献できる!どこでもできる働き方

テレワークをこの2年で体験した人は増えました。しかし、その後、結果として多くの企業がテレワークをやめ、2019年までの以前と同様のスタイルに戻りつつあります。しかし、実際にはテレワークは今後も求められる労働環境のあり方ではないでしょうか。そしてそれはSDGsとも繋がりのあるものです。ここではテレワークとSDGsや同時代性について解説します。

テレワークを求めたのはコロナ対策だけじゃない

日本では2020年は新型コロナウイルスの登場で突如、テレワークにトライする企業が増えました。しかし、急な転換についていけず、少しづつテレワークをやめてしまう企業が増えています。これは非常にもったいないことです。

日本ではいまだに早出残業を称賛する傾向が強くあります。実際にはこの風潮が効率を低下させており、世界的に遅れをとる原因になっています。実際にはテレワークでビジネスに取り組み、効率的な労働環境を構築することが十分に可能なテクノロージーがそれほどの投資を必要とせず実現が可能です。

また、定時での出勤を求めることで通勤の環境は非常に厳しく、体力や精神などのリソースを消耗させるだけではなく、その時間を労働者は失います。

そのため、業務的に可能であればテレワークへ移行したほうがメリットは大きい企業が多いと言われています。実際に世界へ目を向けてみるとドイツや北欧、アメリカなどはこの20年でテレワークやコアタイム制など様々なワーキングスタイルが確立してきました。実は企業側にもメリットは大きく、遠隔で働くことで人材を幅広い地域に求めることも可能です。今後の労働人口帯の減少を考えるとあらゆる企業にとって必要な作業といえるかもしれません。

日本でも実際に政府がオリンピック開催期間での交通状況の緩和などを考えてテレワークを推奨していました。実際のところ、その結果がどうなったのかを知ることは困難です。

また、環境負荷や労働環境の改善などを考えるとテレワークのメリットがあります。もちろん、それはSDGsの面でも同様です。

SDGsとテレワーク

SDGと向き合うとオフィスワークをする企業ではテレワークの導入がSDGsに繋がる可能性は決して低くありません。

一般的にはテレワーク導入によって17ある目標のうちの主に2つに対してアプローチが可能と言われています。

それぞれ以下のものが当てはまります。

  • 8.働きがいも経済成長も
  • 10.人や国の不平等を無くそう

働きがいと経済成長という項目については、前段で述べたことがそのまま当てはなるといえます。最近ではワークライフバランスなどということば もよく話題になりますが、通勤時間分を個人の時間に変換でき、また企業側は通勤によスタッフの消耗を防ぐことで効率をあげることができます。

また、さまざまな個人的事情を企業側は今まで理解して対応するということが困難でした。これがテレワークであれば改善できる問題が少なくありません。それぞれの個人的事情を汲み取った労働環境を整備することで、労働力の幅広い確保につながります。

人口の減少は続きます。よく「今後消えていく職業」ということで指摘されている職業はありますが、それでも労働力がなければ経済成長は困難なのは自明です。経済成長していくための課題はいかに労働力として見込める面積を増やせるかということを考える必要があります。

また、人や国の不平等を無くそうという点を考えてみましょう。テレワークにすると、地域格差はなくすことができます。

例えば、最低時給という制度があります。これは例えば神奈川県と北海道では時給に三百円近くの差があるということをご存知でしょうか。同じ労働をしてもこうしたことがあります。いろいろな理由がついていますが、多くは経営者側のエゴであったりします。つまりこれは不平等です。テレワークではフラットな労働条件での雇用が可能になるでしょう。

他にも教育やジェンダーフリーについて指摘しているケースもあります。この問題はとても難しい問題を孕んでいるため、なかなかテーマにしにくいところでもあります。たとえば「テレワークは子育てに有効である」「育児をする母親も仕事がしやすい」などと言われますが、本来のSDGs的ジェンダーフリーでは子育てについては女性に付随しているという点にも踏み込む必要があるからです。ただ、難しい課題ですがテレワークがこれらの解決をサポートする可能性はあるでしょう。

DXとテレワーク

DXを推進していくこともテレワークと関連してくる可能性があります。DXの導入で効率化することで、オフィスワークの質は大きく変わります。業務が連携したシステムの中で完結できることで、常にオフィスに常駐する必要性はなくなります。

デジタルトランスフォーメーションという言葉の本来の意味を考えた場合、テレワークなどの労働環境の変化は必ず視野に入ってきます。新たな環境ということをかんがえるのであれば、デジタル環境でのシステムだけでなく、人的リソースを活用するシステムとしても、これらを考慮することも可能になってきます。

セキュリティの問題さえクリアできればDXはテレワーク推進の強い力になるはずです。また、総合的な変化を考慮するという点ではDXとテレワークを含めた労働環境の変化は連動して考慮することで、効率のよいDX環境作りにつながるかもしれません。

テレワークの障壁をどう克服するかが課題

テレワークには障壁を抱える企業も業態によって、その課題はそれぞれです。また、根本的に人的サービスをベースにした飲食のようなサービス業ではテレワークの全面的導入は困難です。

ただし、オフィスワークを中心とした企業であればテレワークの導入効果は少なくありません。

それでも、経営層やそれに近い層が管理している企業では、デジタル環境に対して抵抗がある世代もいます。そうした世代に向けては、より簡単なシステムの導入などを進め、恐怖感を取り除いたり、業務のルーティンを作るといったことも必要になってくるでしょう。

闇雲にそうした世代を否定することは、実はテレワーク導入を阻む原因になります。コロナ後に多くの企業がテレワークから離れたのは、決定権を持つ世代に対して、コンサルタントも含めて導入を進める側のアプローチには問題があったともいえます。

今後のテレワークについてはその結果、課題も浮き彫りになってきています。

  • 業務のルーティンの確立
  • 扱いやすいテレワークのシステムの開発と導入

この2点は必須の課題といえます。テレワーク化でそれぞれの分業体制をうまく統率していくには、このアナログとデジタルでのソフトウェアプログラムをそれぞれの業務に合わせて如何に導入するのかということを考えてみてください。

失敗しないテレワーク導入のために

テレワークで失敗した理由はもう一つあると考えています。それは実例の共有が少ないことです。

何事も体験に勝る教材はないといえます。導入するコンサルタントも実際にリモートワークを導入していないケースもあるので、このポイントは非常に重要ではないかと思います。

リモートワークにすると何が起こるのか、何が必要なのかということがあまりに世間に共有されていないことにこの2年で気づいた人も少なくないのではないでしょうか。

失敗しないためには「経験者からの情報を得る」ということはとても重要です。弊社では実際にリモートでの業務環境を活用し、スタッフはリモートで働いています。そうしたノウハウを生かし、SDGsも視野に入れたサポートについてもごぜひ相談ください。

New call-to-action

PAGETOP
ご提案依頼・お見積り依頼・ご相談等 お気軽にお問い合わせください!
052-265-9742

(名古屋本社)営業時間:平日 9:30〜18:30

お見積/ご提案依頼・ご相談
  • ブランディング
  • ECサイト構築
  • ECサイト運営/運用
  • ホームページ作成
  • カタログ/映像制作
  • マーケティング